電話で相談
品物の種類、数量、地域をお聞きします。まだ売ると決めていない段階でも構いません。
お電話から査定、売るかどうかの判断まで、4つのステップでご案内します。
相談、訪問可否の確認、査定、判断。売ることだけを前提に進めません。
品物の種類、数量、地域をお聞きします。まだ売ると決めていない段階でも構いません。
状態や搬出条件も含め、訪問できるかを個別にご案内します。日時は相談して決めます。
確認したい品だけを拝見します。金額は品物ごとにお伝えし、状態・付属品・資料など、どこを見て判断したかも説明します。
金額に納得できれば売却へ。その場で決めず、日をあらためて考える、家族に相談してから決める、売らないという選択もできます。
出張料・査定料・キャンセル料は0円です。訪問可否は品物の種類・状態・数量・地域を確認して個別にご案内します。
値段が付かない品物のお引き取りをご希望の場合で、粗大ごみに当たるものなど処分に費用がかかる品物については、処分の実費をご相談することがあります。金額は必ず事前にお伝えし、ご了承いただいてから引き取ります。ご了承いただけない場合は、お引き取りせずそのまま残します。
買取成立時には、古物営業法に基づく本人確認が必要です。必要書類は相談時にご案内します。
訪問購入に該当するお取引では、法律で定められた書面を受け取った日から8日以内は、書面または電磁的記録で申込みの撤回や契約の解除ができます。この期間中は、品物のお引き渡しをお断りいただけます。
法令(特定商取引法施行令第34条)で訪問購入の対象外とされている品物は、この制度の対象になりません。書籍(事典・全集物・写真集・問題集・雑誌・単行本)、レコード・CD・DVD・ブルーレイ・レーザーディスク・カセットテープ・ビデオテープ・家庭用ゲームソフト、家具、持ち運びが容易でない家庭用電気機械器具(ミシンや電動式健康機器を含みます)、二輪以外の自動車、有価証券などが該当します。当社が扱う品物では、古本・古書、レコード・CD・DVD、カセットテープやビデオテープ、ミシン、電動式健康機器がこれに当たります。対象外の品物だけをお取引の場合はクーリング・オフをご利用いただけませんので、その場で金額にご納得いただけるかどうかをお確かめください。同じご訪問で対象外以外の品物もお取引する場合、その品物には訪問購入の規定が適用されます。詳しくは特定商取引法に基づく表示と、消費者庁の特定商取引法ガイド「訪問購入」をご確認ください。
受付 10:00〜19:00(年末年始を除く)